日本全国のさまざまな拠点で働くAmazonの社員たちは、地域の社会課題の解決のためのボランティア活動に積極的に取り組んでいます。
およそ3年に渡るコロナ禍の影響によって、日本赤十字社が実施する企業向けの献血バスが相次いで中止されるなど、献血の協力者数の減少が深刻な問題となっています。そこで2022年の4月、埼玉県にあるAmazonの物流拠点の坂戸フルフィルメントセンター（FC）の社員たちは、この問題に対するボランティア活動を企画・実施しました。埼玉県赤十字血液センターと連携して、献血イベント「Amazon Blood」を発案した社員たちの想いを紹介します。
社員の強い想いが「Amazon Blood」を実現
坂戸FCで社員の安全対策や衛生管理を担当する関和彦さんは、毎年Amazonが9月に実施している小児がんへの理解を深めるイベント「Amazon Goes Gold」に参加した際に自分も行動を起こしたいと感じたことから、このイベントを企画したと言います。「Amazon Goes Goldのプログラムで小児がんと闘う子どもたちのことを知り、個人的に献血を続けてきました。ふとしたきっかけでTYO6のメンバーと献血について共有したことで、Amazon Blood が生まれました」（関さん）
また、大阪府にある大東FCのサイトリードの金子卓司さんは、2020年2月に白血病の1つである「急性リンパ性白血病」というがんを発症し、100回以上の輸血を経験しました。
その経験から金子さんは、白血病の治療における輸血の大切さを話してくれました。「輸血は、抗がん剤の副作用などで弱った体を回復させてくれるため、治療を継続するために必要となります。私は闘病中、私自身の生命と、家族の暮らしを守る必要がありました。献血は輸血を受ける方のみならず、その大切な人たちの人生を守ることにつながります。私は現在も病と闘っていますが、同じ職場の仲間たちが、献血活動を実施すると聞いたとき、とても勇気が湧きました」
Amazon Blood の発案者である関さんは、社員たちの強い思いがつながり、わずか1か月ほどでプロジェクトが立ち上がったことに、喜びました。しかし初めは、多くの献血協力者を集めるにはどうしたら良いのか分からず、悩んだといいます。メンバーでアイデアを出し合い、参加を呼びかけるポスターの制作や、埼玉県赤十字血液センターの協力を得て作った、献血の不足を訴える映像を社員に見てもらうことで理解を深めてもらい、参加者の輪を広げていきました。
11社が協力して81名が献血に参加
献血活動の当日は、Amazon FCのビジネスパートナーである大和ハウス工業株式会社をはじめとする、11社の協力企業からもご参加いただきました。その結果、81名が献血に参加し、埼玉県で1日に必要とされる献血者数の約12％を達成しました。
大和ハウス工業東京本店・建築事業部 副事業部長の村上泰規さんからは、「私どもが展開する物流施設は、物流拠点としてだけではなく、地域の課題を解決し、社会に新しい価値を提供する役割も期待されています。今後もAmazonと連携し、全国の物流施設にて献血活動を展開する予定です」とお話しいただきました。
坂戸FCの松下覚哉サイトリードは「同じビルに入っている他のテナント様や、ビルのオーナー様からもご賛同いただき、献血へもご協力いただきました。献血活動によって、Amazonの社員だけではなく、地域社会を含めた形での企業の社会的責任を果たせたことは、とても有意義な取り組みだったと考えています。今後も、地域との連携を強めていきたいと思っています」と話しました。
関さんは今回のイベントを振り返り「コロナ禍で献血者数が減る中、Amazonとして社会へ貢献できたことをとてもうれしく思います。成功させることができたとき、ゴールに向かってみんながアイデアを出して実現するというAmazonの素晴らしさを改めて実感しました」と話しました。
日本全国の物流拠点の社員によるボランティアネットワークAmazon Givesでは、今後も日本赤十字社血液センターと連携して、全国のFCでの献血活動を計画しています。
